体調不良を理由に退職する場合に気をつけるべきこと。診断書の提出は求められるか。

退職したくても会社が認めてくれない。

そんな時、体調不良を理由に会社を強引に辞めたいと思っている人もいるのではないでしょうか。

その際に気をつけるべきことを紹介していきます。

体調不良を理由にすると診断書の提出を求められる?

通常、体調不良を理由に退職を切り出しても、診断書の提出を求められることはありません

しかし、一定の場合には、診断書の提出を求められることがあります。

退職日まで出勤しない場合

退職日までの日数を病欠で出勤しない場合は、診断書の提出を求められる可能性があります。

通常、退職日まで欠勤するときは、その分を有給休暇の消化で対応する会社も多いです。

しかし、その分の有給休暇の残日数が足りない時や長期間の病欠になる場合は、その会社の就業規則によっては、診断書の提出を求めてくる場合があります

ただ、これは一民間企業の就業規則という村内ルールであって、法を破るわけではないので、提出しないことで問題化することはほぼないと思います。

入院すると言うと会社の人が見舞いにくるかも

入院を退職理由にした場合、上司に「お見舞いに行く」と言われるケースも考えられます。

意図はどうであれ実際に来られると困ります。

もし、会社の人にお見舞いに来てほしくない場合は、安易に「入院する」とまでは言わない方が良いかもしれません。

会社からの電話・メールには必ず返答する

会社の人間は退職者のことを気にしています。

万が一、退職者と連絡がつかないと「何かあったのでは?」「倒れているのでは?」と心配されます。

最悪の場合は親などの身元保証人に連絡がいってしまったり、上司が自宅に来ることも十分ありえることです。

こういったリスクを回避する為にも、会社からの電話やメールには返答しましょう。

どうしても連絡をとりたくない場合でも、少なくともメールくらいは連絡の窓口を開いておきましょう。

即日退職するには

体調不良を理由に退職する場合は、あまり誇張せず「ストレスで体調が優れず出勤することも限界である旨」と「退職したい旨」を丁寧に伝えましょう。

大抵の会社であれば、強引に出勤させることはありませんし、そのまま退職に進めるはずです。

もし、それでも辞めさせてくれない場合は、退職代行を利用して退職する選択肢もやむをえません。法的に会社の合意がなくてもこれで退職することができます。

利用したい場合は退職代行「EXIT」が一番有名だと思います。日経新聞やNHK、民放各局で取り上げられたこともあり利用者は一番多いです。

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