体調不良を理由に退職する場合に気をつけるべきこと。診断書の提出は求められるか。

退職したくても会社が認めてくれない。

そんな時、体調不良を理由に会社を強引に辞めたいと思っている人もいるのではないでしょうか。

その際に気をつけるべきことを紹介していきます。

体調不良を理由にすると診断書の提出を求められる?

通常、体調不良を理由に退職を切り出しても、診断書の提出を求められることはありません

しかし、一定の場合には、診断書の提出を求められることがあります。

体調不良を理由に、退職日までの日数を休む場合

退職日までの日数を休む時は、診断書の提出を求められる可能性があります。

通常、退職日まで欠勤するときは、その日数を有給休暇の消化で対応する会社が多いです。

しかし、その分の有給休暇の残日数が足りないときは、事務的な処理のため診断書の提出を求めてくる可能性があります。

入院すると言うと会社の人が見舞いにくるかも

入院を退職理由にした場合、上司や同僚がお見舞いに来るケースも考えられます。

気持ちはうれしいのですが実際に来られると困ります。もし、会社の人間にお見舞いに来てほしくない場合は、安易に「入院する」とは言わない方が良いかもしれません。

会社からの電話・メールには必ず返答する

会社の人間は退職者のことを気にしています。

万が一、退職者と連絡がつかないと「何かあったのでは?」「倒れているのでは?」と心配されます。

最悪の場合は親などの身元保証人に連絡がいってしまったり、上司が自宅に来ることも十分ありえることです。

こういったリスクを回避する為にも、会社からの電話やメールにはしっかり返答しましょう。

どうしても連絡をとりたくない場合でも、少なくともメールくらいは連絡の窓口を開いておきましょう。

退職代行を利用して即日退職する

強引に辞めたいと思う会社とのやり取りは想像以上にストレスがかかるものです。そんなときは退職代行を利用して即日退職するのもオススメです。

面倒な上司との交渉もすべて丸投げができますし、即日退職、有休の残日数の取り扱いなど、多少強引に希望を達成することもできます。

貸与物は郵送で良いですし、会社と連絡をとる必要は一切ありません。

退職代行で特にオススメしているのは、退職代行「EXIT」です。NHKや民放各局で取り上げられたこともあり業界内では一番有名だと思います。

弁護士事務所を利用したい場合は、汐留パートナーズ法律事務所がオススメです。料金も他社と変わらない上に、グループ内には弁護士だけでなく社労士もいるので退職関係には強い事務所です。

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